東京ゲームショウ2014は9月18日から9月21日までの4日間―今年のテーマも明かされた開催発表会をレポート

本発表会では、東京ゲームショウ2014のテーマが「GAMEは変わる、遊びを変える。」に決定したことをはじめ、開催日程は2014年9月18日から9月21日までの4日間（18日、19日はビジネスデイ）、会場は千葉・幕張メッセであることなどが発表となった。これらの内容についてはすでに別の記事にてお届けしているが、本稿では登壇者たちによるコメントや、昨年の東京ゲームショウ2013開催実績などについてお伝えしよう。

鵜之澤伸氏

発表会ではまず、CESAの会長を務める鵜之澤伸氏が挨拶を行った。鵜之澤氏は、2013年は幕張メッセの9ホールやイベントホールまで使用し、会場をこれまで広くした結果、4日間で過去最大となる27万人の来場者を記録したと話す。

会場を広くして多くの人に参加してもらうという施策が一定の成功を収めた反面「一般公開日は広くなった分、混乱を招いてしまいました」と、混雑による問題があったことを反省点として挙げていた。今年はそれを踏まえ、よりいいものに仕上げていきたいと意気込みを語った。

また、昨年はPS4やXbox Oneという次世代機が発表となり、ハイエンドゲームに注目が集まっていたが、スマートフォンアプリの勢いについても触れた。一過性のものかと思われていたがその勢いは衰えておらず、今でもさまざまなタイトルがリリースされている。一見すると対極の位置にあるが、そのどちらも伸びており「進化することが業界の役目なので、今までにない提案や見せ方をしていただきたいです」と、参加企業にもアピールした。

続いては、共催である日経BP社の代表取締役社長・長田公平氏が登壇。長田氏は、同社が共催してから今年で13年目を迎えるというが、その間に「ゲーム業界には新しい波、技術が次々とやってきました」とコメント。その中でも、今年はPS4やXbox Oneが持つ、ネットワークの部分が大きなキーワードになると予測を立てた。

昨今、IT業界では“ビッグデータ”という言葉が盛んに使われているが、ネット機能が充実したゲーム機では、ユーザーがどういう遊び方をしているかといったデータを収集することが可能となっている。こうしたビッグデータを解析し、いかにゲームを面白くするか、あるいは使いやすくするかなど「解析力が問われてくるのでは」と述べた。

この後は、日経BP社の東京ゲームショウ事務局から船本泰弘氏が登壇し、昨年の開催実績を公開した。冒頭で鵜之澤氏から話があった通り、2013年は会場スペースを拡大し、過去最大規模の開催で、来場者数も最多を記録。細かく見ると、ビジネスデイではアジア、北米からの来場者数が増加している。

出展社についても過去最多の352社となっており、うち海外出展社数は162社と、前年（2012年）の約2倍を記録しており、出展社数増加の大きな要因となっている。プレス来場者数は4,516人と歴代3位で、海外プレスについては欧州、中南米からの来場者数が特に増えている。

来場者に行った各種アンケート結果も公開となった。2012年と比較すると、来場者のゲームプレイ状況のうち、家庭用ゲームについては「週に2～5日ゲームをプレイ」のミドルユーザーが増え、毎日プレイするヘビーユーザーと週に1日以下のライトユーザーがどちらも微減という結果に。

スマートフォンゲームのプレイ経験は、遊んだことがない人の割合が減っている一方で、現在も継続的に遊んでいる人と、以前は遊んでいたが現在は遊んでいない人の割合は、どちらも増えている傾向にある。カジュアルゲームだけでなく、リッチなゲームタイトルが増えてきたことで、一度プレイしてみようという人が増えたのだろう。

来場者や出展社の満足度については、さすがに海外ユーザーよりも日本ユーザーの方が高い傾向にあるが、2014年の目標のひとつに「来場者の満足度向上策」が掲げられている。

2014年の開催概要については、主に出展社向けの内容となっていたが、来場者にとって関係があるところでは、各種コーナーの配置に若干変更が加わっているところだろうか。メインとなるホール1～6のエリアでは、混雑緩和や通路の確保などのため、40小間以上の大型ブースの配置規定や一般公開日の入場口が変わっている。

さらに、会場案内の充実や休憩エリアの拡充など、2013年の来場者から寄せられた要望をもとに、細かい改善が施されている。

今後は開催に向けて、5月にメインビジュアル決定、6月に出展社発表、7月に基調講演発表、8月以降は出展タイトル、主催者企画、会場マップなど、順次情報発信が行われる予定だ。